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2016年9月 5日 (月)

甲状腺患者から見えた原発事故--患者としての体験(8) 

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  日本甲状腺学会とあすか製薬の関係は? 

 ■日本甲状腺学会の理事長は山下俊一氏だった

 
日本甲状腺学会という学会は京都に本部がある。甲状腺の専門医が所属する学会である。日本内分泌学会の分科会として発足したと聞く。 その日本甲状腺学会が、TS委員会を設置して原発事故後の甲状腺ホルモン補填剤の長期保有の自粛を促し情報発信をした。そして、その供給を不公平なく円滑に行うために、情報提供を担当するという体制を、大震災後比較的早い時期に作り、対応を進めた。

(T4委員会の設立は原発事故後3月18日であるが、日本医師会の通達も、全く同日の3月18日に出ている。これは(保242)Fといい、日本医師会副会長名で都道府県医師会と社会保険担当理事宛に出され、主にチラージンS錠、チラージンS散、チラージン末等の長期処方の自粛の協力をの呼びかけた。そして、この日本医師会の通達によって、全国に周知されたように見える。

同会は、日本薬剤師会にも協力を呼びかけていることを付記している。では、同日出された同医師会の通達のニュースソースは、どこからか……それを、今年4月22日日本医師会の医療保険課に経緯を述べて、御会のニュースソースはどこからな確認したいのだが……。」と尋ねると、
調べておいてくれることになった。

連休明けの5月8日電話をすると、「厚生労働省から長期処方の自粛についての依頼があった。その後、4月4日と6日二回通達は出しているが、それについてはT4委員会の情報は参考にしている。しかし、これは、緊急輸入にまつわる事務的通達」だ。とのことだった。それでも、T4委員会の情報は参考にしていることになる。

しかし、この供給委員会は、公的なものではなく、山下日本甲状腺学会理事長がプロジュースした機関にすぎないあすか製薬との情報共有の窓口であるその機関が、多くの医師関係者が、この学会の一機関に過ぎない情報を参考にしている。一部の医療関係者は、この委員会が公的なものであると思い違いをしている向きもある。) 
 

私も原発事故直後の混乱状況において、その役割は認める。原発事故当初の供給不足は、確かに深刻であった。その行動に異議をはさむ気はない。
供給が不足すれば、即、命に拘わる人も出てくるだろう。

甲状腺に問題を抱えながら、医師の誤診で一年半位甲状腺ホルモン補填剤を経口していなかった時期の苦しみを知っている。(先にも述べたが、わざわざ検査をしたのにもかかわらず、当時のクリニックの内科医が数値について異常なしとした。そのため、爪は紫色に変色し、鼻の頭に出来た吹き出物は潰瘍状に腫れ上がり、皮膚科でも原因不明で首を傾げられた。その後も、甲状腺ホルモン補填剤が多すぎたり少なすぎたりの試行錯誤を繰り返し、適量をみつけるまで散々な目に遭い、ドクターショッピングを繰り返さざるを得なかった。)
 

最後には電話での医療相談をし「ホルモン剤のさじ加減は難しい。専門医を探すことを勧める。」と言われ、ようやく適任の医師を訪ねあてた。(それだけ、甲状腺疾患は、個々人によって違うので一般内科では無理なのである。)
そうした経験を通じて、供給が必要事項であることは認める。では、供給が一番かというと疑問がある。供給は大切だ。しかし、そのプロセスも大事だし、安全性はそれ以上に大切であろう。なぜなら、それが薬だからである。事故直後は混乱している訳だからやむを得まい。そのために、関係官庁も動いていた。
 

私も若干の時間は待った。しかし、いつまで経っても、安全性については当該企業も日本甲状腺学会も触れない。関係官庁も、ガイガーカウンターが不足しているとのことで、なかなか動いてくれようとしなかった。(この辺りのことは既に時系列のところで詳細を語ったが、原発事故当初、私は、四月に四回も厚生労働省の監・麻課に電話を入れて、安全性を確認し「薬の放射線基準」を要請してきた。しかし、最終的には監・麻課の担当者は、「その権限は自分にはない」と回答した。)
   

日本甲状腺学会も、何故、安全性に舵をきらないのだろう。いわき市のデーターを知らないのか? (文部科学省から発表されているいわき市の雑草のデーターは驚愕に値するデーターだった。何度も繰り返すが、放射線ヨウ素は3月18日690000ベクレル/kg、セシウムは最高で30.300ベクレル/kg雑草に出ていた。) 知らないなど゛ということもなかろう。ならば、あすか製薬が、薬の安全性に触れないのはどういうことなのだろう。関係官庁もはっきりした返答はない。

私は、痺れをきらし日本甲状腺学会に相談してみることにした。原発事故直後の4月19日 日本甲状腺学会へ手紙を投函した。その内容は「自分は甲状腺患者だが、被災したあすか製薬の製造する薬の安全性について不安である。あすか製薬の立地するいわき市には、3月18日放射線ヨウ素は690000ベクレル、セシウムは最高で30.300ベクレルが雑草から検出されている。安全性はどうなのだろうか? 

あすか製造もニュースリリースでも供給のことばかりで、安全性については、何も触れていない。また、「薬の放射線基準」は設定されていない。関係官庁に依頼しても、なかなか動かない。薬を飲むのは、我々患者であり不安で経口できない。御学会としても働きかけてほしい。」というのが趣旨だった。(雑草のデーターも、資料として添付した)しかし、
五月末になっても返事はなかった。

この手紙の投函後、2、3日経って4月22日突然あすか製薬から「安全性」に関してニュースリリースがホームぺージに掲載された。そして、日本甲状腺学会のホームページには「あすか製薬は放射線の影響はない。」と言っていると掲載されていた。(あすか製薬のニュースリリースの内容といえば、自社工場の放射線数値も何も触れないまま、他工場も学校も開いているし、放射線については、いわき市が合同庁舎で測定し公開しているというおざなりの安全宣言だった。既に、出荷した製品から放射線が検出されたと薬相談室の担当者が言っているのに、何も具体的数値には触れていないままのニュースリリースだった。)  

雑草にヨウ素が690000ベクレルも検出されていて、どこが安全なのか? これでは、、まるで、日本甲状腺学会は、あすか製薬の旗振りをしているようなものではないか。私は、こうした日本甲状腺学会の対応に不満を抱いた。そして、この不満の感情は、当を得たものであることを後に知る。(この学会の理事長が山下俊一氏であることを、それから数ヶ月以上経って知るのである。日本甲状腺学会こそが、あすか製薬の「供給窓口」の最前線であった。 


山下氏は、一任意学会の理事長でしかないにもかかわらず、その窓口のプロデュースを誘導するのである。(
その詳細な経緯は、小児内分泌学会のメールニュースに掲載されている。)少なくとも山下氏は、T4委員会の設立の鍵を握っていたのである。そのキッカケは、どうやら、ドイツボランティアからの製剤提供にあるようであった。(そのことは、「2011年3月17日には、ドイツのボランティア団体からT4製剤提供という申し入れもあった」ことを、3月18日、日本小児内分泌学会のニュースリリースは綴っている。その内容の文書の詳細は、後に別枠で詳述する。) 

そして、「この件を日本甲状腺学会が検討したが」との記述があったので、なぜ、ドイツからのボランティア製剤提供について、任意団体の同学会が検討するのか疑問だった。その経緯が分からないので、小児内分泌学会へ電話で問い合せた。(しかし、文書にしてほしいとのことだったので、それらを文書にまとめファックスで送った。この件については、今年3月12日厚生労働省経済課の情報開示サービスは「その件は知らないし、分からない。」と既に回答を受けていた。)だとしたら、ドイツのT4製剤提供という貴重な善意は、その後どういう経緯をたどったのか……。それは、どれくらいの量があり、それを誰が受けたのだろうか……。私は、この疑問を文書に綴った。 

その回答は今年3月28日付で受領したが、これについては極めて個人的レベルの次元の問題だったようだ。文面を要約すると、この件に関しては、「直接の窓口になったのは、日本小児内分泌学会評議員でもあり、日本甲状腺学会小児担当理事でもあった原田正平氏の知人を介してのものであった。」ということだった。「原田氏が、この事実を日本甲状腺学会理事長に伝えたところ、山下俊一理事長より、東京にその受け皿を関連団体で作ったらどうかという助言があり、日本小児内分泌学会の横谷進理事長が中心となった動きが始まり、最終的にはT4委員会結成とつながったと記述されている。 

(ドイツ国内の詳細な動きは分からないものの、数千錠集められるという情報もあったという。実際に海外からの薬剤提供の申し出については公式に受け入れを行う場合、薬剤の品質管理、国内での供給経路の確保等多くの解決しなければならない問題があり、学会のような任意団体において可否を判断できるような事案でないため、またサンド社の3月19日にはドイツよりの緊急輸入のめどがたったため、ボランティアベースでの支援は必要ないことをドイツの知人に伝え、そちらも了解したとのことであった。) 

この件の詳述はT4委員会についての項目で詳述しようと思うが、この一連の流れが、どうやら、T4設立の動きに結集していったようである。こうして、T4委員会は、供給の窓口に特化して、「あすか製薬との共有窓口」となっていく(皮肉な言い方をすれば、98%シェアなので、あすか製薬以外に情報共有は無理なのであろうが、しかし、ここで問題がある。そのあすか製薬の製剤の安全性である。何度も繰り返すが、あすか製薬の立地しているいわき市に濃い放射線プルームが流れた。これはSPEEDIの情報からも明らかであり、現実にNHK特集でも報道された。私は、この件についても、原発事故当初、文部科学省から出ていた雑草のデーターを資料として2011年にT4委員会宛に送付している旨も暗示し、あすか製薬から放射線が若干であれ検出されたニュースリリースについても触れコメントを求めたが、小児内分泌学会から、その件の正式な回答はなかった。 

サンド社が、緊急輸入に助力した理由はT4委員会の熱心な働きかけ

今年になって、どうしても、あすか製薬の緊急輸入への取り組み方、動き方が余り変なので、様々なところに問い合わせた結果分かってきたことがあった。
というのも、日本甲状腺学会に並んで、T4委員会もサンド社の緊急輸入への要請に相当関わっていたということだ。もとより、あすか製薬がサンド社を訪問し、緊急輸入を依頼したということが、発端のようであるが、サンド社が、実際その行動のモチベーションを上げたのは、日本国内の切迫した供給不足であり、五学会並びにT4委員会の熱心な働きかけに起因したようである。

サンド社は、いわき市の放射線リスクについては、終始知らなかったようで、そのことにコメントする立場ではないことに言及していた。五学会ならびにT4委員会が、供給の逼迫性を訴えるゆえ、その労を取ったようだ。(製剤の成分調整等等に、かなりの準備を要したようであった。)
 

そういう意味から考えても、レボチロキシンナトリウム供給窓口であるT4委員会が、緊急輸入に助力した役割は大きかったろう。しかし、この緊急輸入は、患者のための輸入でなく、あすか製薬があくまでもイニシャティブを握った既得権維持のための透明感のない輸入だったと私は、認識している。(この辺の経緯の詳細も、後に別な項目で詳述したい。)

緊急輸入において、厚生労働省がイニシャティブを取った気配はなさそうなのである。(同省庁の役割については、本当の意味でその立ち位置は、よく分からない。前任者は異動になってしまった。前任者N氏への直接の問い合わせは組織的には無理なようで、間接的にしか前後事情は分からない。T4委員会が日本医師会までニュースソースにしているのだから、前任者が知らないとは思えない。しかし、T4委員会が、日本甲状腺学会の山下氏よってプロジュースされた組織であることを知っていたのかどうかは、興味深いところである。)
 

結果的に、五学会及びT4委員会の援護射撃によって、あすか製薬は緊急輸入のイニシャティブを握ることに成功した。そして、今も90%のシェアを確保できている。問題は、T4委員会が、あすか製薬の安全性について、どこまで事実を掌握していたかということである。私は、小児内分泌学会理事長でもあり、当時T4委員会委員長であった横谷 進氏に回答を依頼したが、私が受け取った回答は、氏からの回答ではなく学会からの回答でしかなかった。 

倉庫が損傷していたにもかかわらず、自然放射線内であれ、放射線が検出された在庫品を出荷してしまったあすか製薬……そうした製薬会社の緊急輸入に、少なからず助力したという意味において、T4委員会は、責任は感じないのだろうか。たとえ、当初より、あすか製薬の立地しているいわき市の放射線リスクについて知らなかったために、緊急輸入の要請に尽力したとしても、それはそれで責任というものはあるだろう。そして、このT4委員会をプロジュースしたのが、山下俊一氏なのである。患者の安全性を棚に上げたまま経済に加担するやり口――それは、私と対峙する存在そのものだった。(山下俊一氏が、こうしたやり方を患者だけではなく、被爆者に対しても行使するとは、この時の私に知るよしもなかった。)


■日本甲状腺学会に二度目の手紙を出す

 
話は戻るが、2011年五月末、私は薬をサンド社に変更できたことをキッカケに日本甲状腺学会に電話をし、事情を話し、返事は未だにないが、私個人としては、もう返事は不要であることを伝えた。しかし、事務の担当者は「先生方は返答を用意したかもしれないので、意向を何か文書にしてほしい。」と言うので、日本甲状腺学会経由でTS委員会宛に文書をしたためた。簡単にFAXで済まそうと思っていたが、対応に不信感を抱いていたので、それはかなり皮肉な書き方にもなり、かつ長くなった。大まかな趣旨は「安全性の数値もあきらかにもしないまま企業情報を鵜呑みにし、御学会は患者の側に立つのか企業側に立つのか……残念だ。」という趣旨のことを書き、その文書を6月17日投函した。(心の中には緊急輸入製剤だって、汚染地区に持ち込むことを患者のために阻止もしなかったくせに……という反発もあった。)
 

緊急輸入製剤に関しては、武田製薬やサンド社に掛け合い、厚生労働省にも働きかけ(後に、監・麻課はそんな権限は自分にないと言っていたので、厚生労働省が汚染地区を回避させた訳ではないらしいが……。)何とか汚染地区でなく、川崎事業所に持ち込ませることができたのは、少しは私の努力に負うところはなかったか……少なくとも、私は努力をした。

安全な製剤をわざわざ汚染リスクがある場所に持ち込む理由が、分からなかったから、そう言い訴え続けた。(もっとも、そのことが私の訴えで実現したかどうかは定かでない。他にも、そう訴えた患者が多数いたのかもしれない。それに、私は甲状腺疾患の患者という立場なのだから、自分のために働きかけたのは、別に褒められることでもないかもしれない。リスクマネージメントという観点から見ても、極当たり前の行為だったろう。)
 
患者者の方を向かず、むしろ製薬会社に旗振りするような日本甲状腺学会のホームページは、それ以来開いてみる気もしなかった。そして、一昨年12月半ば、突然パソコンが壊れてからは、見ることも叶わなくなった。(しかし、この時のこの学会に対する妙な違和感が、時間が経つにつれ具体像を形成し、やがて、この学会の存在自体こそが、私と対立点を極めてくることになるのだが、当初は、単に失望した程度の感覚だった。)


とりあえず、私個人の問題は解決した。私は摂取すべき薬の安全性を確保し、自分の中で何とか峠を越えた安堵感を持った。しかし、まだ一つ問題が残っていた。あすか製薬の最終回答だ。
 
私は、あすか製薬に電話を入れた。概ね予測どおりの回答だった。薬相談室の責任者は次のように言った。
いろいろデーターも調べた。しかし、工場は前から申し上げたように安全性を確保した設備でやっている。そこを理解していただきたい。データーを出すことは、周辺の風評被害のこともあり慎重にならざるを得ない。また、漁業協会等とのからみもあり、めったなことは言えない。 出さないという訳ではないが、薬の放射線基準も設定されていないし、一度出してしまうと、いろいろな所への影響が大きいので……。」

 

■日本医師会に手紙を送る

おおよそ、予測した回答だった。この予想をしたゆえ、薬の切り換えに血を吐くような努力をしたのだ。ともかく、私自身は薬を切り換えた。緊急輸入製剤も汚染地区には持ち込まれず、川崎事業所に運ばれた。私も、若干の安堵感を持っていた。何とか危機をやり過ごしたいと方策を立てるのは、企業の常態であろう。しかし、対象が間違っている。製剤は命に直結するからだ。98%シェアを支えてきてくれた患者を裏切ってはいけないだろう。製剤を経済に売ることは許されない。製剤は、患者との信頼関係の上にしか成立しないからだ。たとえ、今、危機を乗り越え得たとしても、患者の信頼がない製薬会社は、続かないだろう私は思う。

薬は本来、人の不幸を救うツールだったはずだった。人の不幸の上に乗って金儲けをしようとする輩には、無縁の対象のはずだ。 本来、薬は経済市場に安易に載せるべき商品ではなかろう。もっと地味な存在のものだと個人的には考える。(多くの企業は、国際的安全基準に則り自己規制をしているではあろう。)しかし、あすか製薬は、患者より経済を選んだ。

ともかく、私個人のことは解決がついた。あとは「薬の放射線基準」を働きかけることだ。私は先に郵送していた文書と資料が届いたか、日本医師会に確認しようと思った。5月31日 日本医師会の地域医療課のA氏に連絡した。そして、しかるべき窓口に提 出してくれたか確認した。いろいろ窓口を捜しているとのことだった。既に資料を読んでくれていると思うので、多くは触れず「関係官庁は甲状腺補填剤の供給ばかりが急がれ、安全性が二の次になっている。日本甲状腺学会にも資料を添付して手紙を書いたが、あすか製薬の放射線に関してのニュースリリースを、そっくり掲載して安全だと言っている。数値は何も記載されていないものなのに……。甲状腺患者は甲状腺学会を頼っている訳だから、当該学会がそう言えば信じるだろう。安全性がドミノ式に信じられていく。チラージンSは98%シェアで、甲状腺学会とあすか製薬とは長年の付き合いだろう。しかし、患者は、甲状腺学会から正式にそんな安全宣言をされたら信じるだろうし、安心してしまうだろう。日本医師会も人の命に拘わる組織なのだから、是非とも薬の安全性について助力してもらいたい。」と伝えた。

私自身は市民病院の院長のお陰で、サンド社のレボチロキシンナトウムに変更できたことを報告した。「もしかしたら、御医師会の方で、何らかの対応をしてくれたか?」と問いかけたが、日本医師会からは「特に、対応を取っていない。」とのことだった。すなわち、すべて、市民病院の現場の院長の決断であることが明らかになった。          ( つづく)



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☆ブログ更新しました。

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